会社はいつでも従業員をクビにできます。
こんな幻想を抱いていませんか？
- まじめに働いていれば定年退職まで働ける。
- 長く勤めていれば給料が上がる。
- 企業に勤めていれば生活が安定する。
- 会社に貢献してきたから自分は大丈夫
以上の考え方はこのブログを読んで捨ててください。
企業はいつでも従業員を解雇でき、どのような解雇であっても有効に取り扱われます。これに異議を唱えない限り従業員は会社の言いなりとなります。しかし、会社の言いなりになり、一生懸命はたらいてこき使われて捨てられるのも一つの人生です。
雇用は自分で守ることが必要
サラリーマンの雇用を守るためにはいくつかの類型があります。
- 企業の労働組合や個人で入れるユニオンに加入する。
- 解雇される可能性を自覚して準備する。
- 辞めてもどこにでも転職できる能力を身に着ける。
- 企業にとって他に換えがたい能力を身に着ける。
類型１．２は解雇や不利益変更などを事前に予期して準備しておくものです。
類型３・４は自身の能力を高度に高めて、雇われるというより勤め先を利用し稼げる人や経営者としての能力が高い人です。この中には勘違いしている人も含まれるので自分自身の棚卸をして再確認する必要な方が多く含まれます。社内に自分より能力の高い人がいないので、クビになってもどこでも採用してもらえるなど思っている勘違い野郎が多くいます。世の中のサラリーマンの５％程度と思ってください。
それ以外の９５％の人は類型１・２で何らかの準備が必要です。
メリット
- 企業の労働組合や個人で入れるユニオンに加入する。
- 労働者が団結して使用者との交渉を有利にする。
- 労働組合法で守られている。
- 転配や転勤などの条件変更なども組合で交渉できる。
- 個人での交渉依頼は無視できても労働組合との交渉は拒否できない。
- 一人で悩まなくていい。
デメリット
- 組合費が必要（給料の２～３％）
- 組合活動への参加
解雇される可能性を自覚して準備
- 証拠を集める。
- 知識を付ける
- 弁護士保険に入る
当サイトではこの類型について詳しく紹介しています。
